収益物件購入前に参考にしたいおすすめハザードマップ4選

地震とハザードマップのイメージ

日本は昔から地震大国と呼ばれ、地震とは切っても切れない関係にあります。そのため、法の改正や耐震設計基準の変更など、地震への対策が行われてきました。 阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震災、熊本大地震、鳥取地震など近年大きな地震が発生し、沢山の建物が倒壊しました。

関東でもM7以上の地震が30年以内に起こる確率は70%と非常に高く、不動産投資を行う上で、どの地域が危険なのか、被害を受けやすいのかを把握することは非常に大切です。

自然災害が及ぼす被害予測を知るためにはハザードマップを調べることが重要ですが、ハザードマップという名前は知っていても、実際に活用している人は意外と少なく、認知度は3~4割程度と言われています。ここでは、収益物件の購入前にリスクを確認できるよう、おすすめハザードマップを紹介します。

国土交通省ハザードマップ ★★★★☆

国土交通省が公開するハザードマップのサイトオープンは2007年、ほとんどの自治体で発行されているハザードマップをまとめたサイトです。
このポータルサイトでは、洪水・内水・高潮・津波・土砂災害などがまとまっています。
その他、地震や火災など各自治体で独自に行っている情報も見ることができるのが特徴です。

2014年には「重ねるハザードマップ」をオープンしました。

異常気象による洪水、地震など自然災害が増えている中で、災害にあいやすい地域かそうでない地域かを事前に把握できるだけでなく、災害に伴う、火災、液状化現象などの2次災害が起こりやすい地域などを重ねて確認することができます。

株式会社ジオテック GEODAS ★★☆☆☆

住宅地盤情報サービス(GEODAS)は,、
地盤に関する情報を見ることができます。
住所から検索しマップ上から地盤の強さを確認することができるサービスです。
軟弱な地盤の上に建設された物件の場合には、対策がされているかを事前に調べる必要があります。

しかし、GEODASは会員サイトのため、非会員の場合は利用できるサービスが限定的です。

会員特典

・簡易地盤診断書作成機能を作成

・不動産仲介時、不動産鑑定時の地盤情報

・地盤調査会社が基礎仕様判断時の付加情報

・地盤補強工事会社が補強設計の際の付加情報

・住宅耐震審査の地盤情報

非会員

・土地条件図、沿岸土地条件図の情報

・62,354カ所の土地情報

非会員の場合、地形情報、地盤が弱い、強い地域などを見ることができるため、物件購入にあたり一つの目安として考えると良いでしょう。

朝日新聞社 揺れやすい地盤 ★★★☆☆

揺れやすい地盤は朝日新聞社が公開している地震、地盤に関する情報サイトです。
非常に簡単で分かりやすく使い勝手の良いサイトです。
調べたい住所を入力するだけで、その地域の揺れやすさの目安、地形の種類、断層、断層周辺で予想される地震の規模などを知ることができます。

いかに丈夫なマンションであっても地盤が軟弱であれば安全性は下がります。
まず、地震が発生した時に被害が少ない土地なのかを確認するようにしましょう!

揺れる地盤のイメージ

東京都 ハザードマップ ★★★★★

それぞれの自治体で発行されているハザードマップです。
東京では23区25市(東大和市を除く)から公表されています。
市町村から公表されており、ピンポイントで調べることができるので、知りたい情報にたどり着きやすいのが特徴です。
大雨の時に危険な場所は何処なのか、危険度はどの程度か、避難場所、避難経路などの情報が分かります。
また、東京23区では、建物の倒壊、火災危険度、災害時活動困難度を総合的に評価し色分けしています。

使いやすいマップになりますので皆さんも活用してみてください。

東京都ハザードマップのイメージ

まとめ

不動産投資を行う前にハザードマップを確認することで、近い将来に予想されている関東での大地震に備えることができます。
購入した物件から30年後も収益を得られるように被害を受けにくい地域で物件を選ぶことをおすすめします。

遠藤 裕史

遠藤 裕史

大学卒業後、渡米し現地の大学院にてMBAを取得。現地新聞社で4年間働き、事情により帰国。その後、広告代理店を経て、2016年1月よりメディア・マーケティング担当として現職へ。